節電が明かすノウハウ！

コンクリート基礎にひび割れがあると、地震発生時に地震の力を正しく建物に伝えることが出来ず、建物がねじれ、耐震性が低下する基礎となる石の上に「束立て」という木材を立てただけなので、地震が起きた時に浮き上がったり、外れたりして、遺物が倒壊する危険性があるラシスのとれた形が地震に強い阪神・淡路大震災の主な倒壊原因にもあげられていたとおり、建物の形と壁の配置も耐震性に大きく関係してくる。位置に的確な強度の壁を補強する必要があるここまで私たちは、住宅関係者が今、取り組まねばならないことは「耐震診断後、耐震補強して既存不適格住宅の安全性を高めること」であると語ってきた。
地震時にわが家が凶器になるのかならないのかを認識するとともに、工務店や建築士がホームドクターになるという新たなビジネスチャンスとして耐震診断を進めて行けば、耐震補強も格段に進み凶器にならない家は増えていくはずだ、歩みは加速させなければならない、と本書を書くためのヒアリングや資料を読み込むうちに、あるいは新潟県中越地震における住宅の被災状況を分析するうちに、私たちは以前からあったある疑問が確信へと変わってきた。本当に「耐震補強」をして耐震性を増していくだけでよいのだろうか。
道だけで命を救うには十分なのだろうか。被災状況を調査した。
倒壊した家、無傷の家の家主とも直接話をする機会を持つこともできた。今こそ人の命を守り、させる住まいの構造改革やビルダーはそれまでも耐震診断、改修に強い関心を抱いてきたところが多い。
耐震診断士になるための勉強会では、懇意にしている家の持ち主の協力を得て、実際に天井裏に上がったり、床下に潜ったりしてきた。阪神・淡路大震災の際にも現地調査を行ったメンバーがいる。
メンバーが新潟県中越地震の被災地を見て言ったのは耐震診断後、耐震補強する流れだけを追求していては、家の耐震性を高めることはとうてい「無理だ」という言葉だった。建築年度により、以下の3つのブロックに分けて考えた、新潟県中越地震の調査結果を基にもう一度振り返ってみよう。
体力壁が十分ではなかった。また、土台壁の腐朽により倒壊しているものも多かった。

こうした建物を現在の耐震基準に遜色のない耐震能力を持たせるためには、大がかりな補強工事にならざるを得ない。Ｍアンケートの耐震補強に費やせる平均金額119万円前後の簡単な耐震補強ではどうしょうもないくらい建物の構造が弱く、老朽化が進んでいる。
耐力壁は入っているが配置バランスが悪い、ホールダウン金物が不十分で柱が引き抜かれているなどによるもので、1981年以前の建物とは倒壊の仕方.原因が違っていた。つまり、不能にまで壊れ、解体される運命になった。
現行の建築基準法を守って建てていれば、地震に強い安全.安心な木造住宅を建築できることが証明された。によって、既存の建物を補強するときにはレベルまで引き上げればよいという裏付けが得られた。
1と2は同じ「倒壊」という結果であっても、原因が違っていれば対処法を変えなければならない、ということを示唆している。特に1に関しては、補強ではなく「実は建て替え」という答えにつながっていく。
手一せめて地震で死なない必雲低限の補強工事なぜ旧耐震基準の木造住宅はすべて建て替えた方がよいのか。築3O年、旧耐震基準で建てられた家を「壁量を充足させる」方法で補強している。
宅にはめずらしく、建物全体のバランスもよく特に老朽化も確認できず、当時建てられた木造建築物の中では、非常に良好な状態の住まいであった。持ち主の希望は「必要最低限の補強を実施する」ことだった。
「壁量の充実」とともに代表的な耐震補強の例である「偏心率の改善」を目的まで建てられた家なのかは持ち主にもわからないが、手入れは行き届いていた。壁バランス以外には特に問題はなかったのでそこだけを修正して、評点は0.57の「倒壊または大破の危険がある」から、1.00の「一応安全」にまで上がっている壁バランスの改善だけで地震で被害を受けた家の特徴のひとつは基礎が無筋であったことだった。

もちろん新潟だけの特徴ではなく、全国には無筋基礎の家はたくさんある。 2OOO年以前の家は無筋の基礎でもよかったからである。
さて、事例は築44年と、日本の家の平均寿命を大幅に超えた家である。もちろん旧耐震だ。
経済的な理由から耐震補強を段階的に行っており、2年前にも壁の補強などを実施している。今回の工事は基礎にまで踏み込んだため22日間もかかってしまい、工費だけで2O7万から、1.O4の「一応安全」に上げることができた。
3つの事例では補強によって「凶器になる家」の危険域をぎりぎり脱することができている。いくら補強をしても絶対に壊れない家になるという保証はないのだから、できる範囲内のとした補強であるしたのである。
臣家が倒れるか、倒れないかが後の人生を決めるここで、「何のために耐震補強をするのか」と改めて問い直してみたい。もちろん、家が家族を、人を殺す凶器にならないためである。
平凡であったとしても、つつがない確かな暮らしを守るためである。 1日が終わり、帰る家があることである。
「家」は建物としての家であり、暮らしとしての家でもある実際の耐震補強では、2OO万円を上限として(2OO万円まではかけたくない人がほとんどだができる限り平均価格である119万円くらいまで、できれば100万円未満に抑えた費用で1.0以上のできる限り高い数値を目指すことが、ユーザーにとっても補強工事を請け負う業者にとっても現実的な選択にならざるを得ない。診断の結果、工務店や建築士が仮にても、費用がかさむ提案をすることは難しいだろう。
提案できたとしても受け入れられるのはなおのこと難しい。耐震性の向上に強い関心がない人なら補強工事の必要性は理解したとはいえない。
これが耐震補強の現実だとしたら、耐震補強を行う原点であるはずの「家族を家で殺さない」、「家族の暮らしを守る強い家づくり」という目的は本当に果たせるのだろうか。阪神・淡路大震災でかろうじて助かった酒屋の主は「家が倒れた、倒れなかったというだけで人生が変わった。
実際に倒れたか倒れなかったかでどうなったかというのはイヤというほど見た。倒れてなかったら全然違うてたなと思いますよ」と語っていた。

新潟県中越大地震では、家が倒壊してしまった主は錯乱状態の中で「どうして倒れたのか?今後どうすればいいのか?」と途方に暮れていた。こうした人たちのことを思い起こすとき、私たちには現実的な選択の目安となっている「一応安全」という耐震補強でいいのかどうか疑問が残る。
「一応」があるかなしかには決定的な差があるように思われてならないのである。特に1981年以前の旧耐震基準のもとで建てられた家に住む人は高齢者が多い。
会社勤めをしていたなら、定年を過ぎたか定年間近な人たちである。自営業の人でもそろそろ自らの仕事を縮小すること、やめること、次の世代に受け渡すことを切実に考えている世代である。
そういった人たちの家を大地震が襲う。耐震補強で「一応安全」の家であれば、命は助かるかもしれない。
だが、場合も帰るべき「家」が残る保証はないのだ。

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